《じっくり解説》政教分離とは?

政教分離とは?

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政教分離…

日本国憲法第20条第1項後段において,「いかなる宗教団体も,国から特権を受け,又は政治上の権力を行使してはならない」と記され,同条第3項では,「国及びその機関は,宗教教育その他いかなる宗教的活動もしてはならない」との文言が記されている.共に政教分離の規定として,日本国憲法の特質の一つである基本的人権の条項の中で,中核的位置付けとされている.なお第20条における規定にとどまらず,第89条において,「公の財産の支出又は利用の制限」が明記されている.第89条は,宗教団体,国,地方公共団体との関係を,財政面から分離することによって,政教分離の保障を確保するために設けられている.<復> 政教分離の条項は,日本国憲法において初めて設けられた.大日本帝国憲法は,第1条において「大日本帝国ハ万世一系ノ天皇之ヲ統治ス」,第3条において「天皇ハ神聖ニシテ侵スヘカラス」と明記されていたように,神勅に基づく神権天皇の統治組織の基本法であった.それは,天皇を最高の祭り主とする国家神道体制及び教育勅語による天皇思想の統一を根本目的とした天皇制教育の徹底が企図された時代であったために,政教分離の思想が育成強化される余地はなく,文字通り祭政一致・政教一致が国策の基本とされた時代であった.<復> 従って,政教分離条項が,大日本帝国憲法にないのは当然であり,国家はその必要すら認めなかった.第28条に,「日本臣民ハ安寧秩序ヲ妨ケス及臣民タルノ義務ニ背カサル限ニ於テ信教ノ自由ヲ有ス」との規定が見られるが,規定そのものは,神権天皇制国家の枠内での「信教ノ自由」にすぎなかった.いわゆる「法律の留保」がないため,国家が,「臣民タルノ義務」を求め,それを必要とする時は,国家による一方的な命令に従わざるを得ない法解釈の余地を与えるものであった.<復> 日本国憲法そのものが大日本帝国憲法と,人権条項との対比において大きく異なるものであり,同様に,初めて設けられた政教分離の規定そのものが,大日本帝国憲法時代の歴史的教訓を生かすために設けられた→歴史的な/・・・・←規定と言われるものである.<復> ここで,政教分離について定義しておかねばならない.従来,一般的に,政教分離は,「広く近代国家における国家制度と宗教団体の分離の原則と看做すべきであろう」(阿部美哉/小口偉一/堀一郎監修『宗教学辞典』p.464,東京大学出版会,1973)という認識が見られるが,わが国における政教分離は,その成立過程から見てもわかるように,教会と国家の分離,国家と宗教団体との分離の原則という理解では不十分である.国家と宗教との厳格かつ徹底した分離の原則として,日本国憲法に位置付けられたと言うべきである.<復> 信教の自由,政教分離原則の成立の歴史的背景を考える時,確かに,ヨーロッパにおける先駆的役割を正当に評価すべきだが,私たちが,今日,改めて留意すべき点は,まさに→わが国における信教の自由/・・・・・・・・・・・・←,→政教分離の存在理由/・・・・・・・・・←であって,その逆ではないことである.<復> 第20条第1項後段において,「いかなる宗教団体も,国から特権を受け」てはならない,と強調しているのは,大日本帝国憲法の時代にあって,神社神道が事実上の国家神道として,「国から特権を受け」ていたことと深い関係がある.当時,神社は公法人であり,神官神職は官吏であり,仏教諸宗の管長も勅任待遇だった.宗教団体法第4条によって,キリスト教の場合も,日本基督教団に統理者が置かれ,勅任待遇となっている.「国から特権を受け」る宗教団体が,高価な代償として自由を奪われるに至ったことは言うまでもない.<復> そうした歴史的な反省を踏まえて,日本国憲法第20条は,信教の自由を完全に保障するために,世界の憲法の中でも,最も厳格かつ徹底した政教分離,すなわち,国家と宗教団体だけでなく,国家と宗教との分離の原則を条項に詳細に明記したのである.代表的な学説を記せば,次の通りである.<復> 「信教の自由の保障を完全なものにするためには,国家と宗教とを絶縁させる必要がある.すなわち,国家がすべての宗教に対して中立的な立場に立ち,宗教をまったくの『わたくしごと』にする必要がある.これが,国家の非宗教性(lai¨cite´)または政教分離と呼ばれる原理である.国家がある特定の宗教を特に優遇することは,それだけそれ以外の宗教の自由をおさえる結果になるし,国家がすべての宗教をひとしく優遇することも,国家がそれだけ無宗教の自由をおさえる結果になる.信教の自由を完全に実現するためには,かような国家の非宗教性の原則を確立しなくてはならない」(「3宗教分離」宮沢俊義『憲法Ⅱ』p.348有斐閣,1959).<復> 「国家が国教を設けたり特定の宗教に特権的地位を与えるなど,国家と宗教が結びつくとき,異教徒や無宗教者に対する宗教的迫害が生ずることは,歴史の示すところである.国家と宗教との結合は,それじたい,個々人の宗教の自由への間接的圧迫となるのみならず,国家と結びついた宗教そのものも,世俗権力との癒着によって宗教的な純粋さを失って堕落し,また,国家も宗教的な激しい対立にまきこまれて『政府の破壊』をもたらすことになる….こうしたところから,信教の自由の保障は,国家の非宗教性ないし国家と宗教との分離を要請する」(「二 国家と宗教の分離,1 政教分離の原則,(1)国家と宗教」樋口陽一他共著『注釈 日本国憲法』上巻,pp.403—4,青林書院新社,1984).<復> 「これらの規定〔第20条及び第89条〕に現われた宗教に関する憲法上の原則は,第1には,信教の自由を保障することであり,第2には,その保障を完全なものにするために,政教分離の原則—国家と宗教の絶縁—を採用することである.日本国憲法は,過去におけるにがい経験にかんがみ,この二つの原則を徹底した形で認めようとするものであるところに,その特色がある.したがって,このような憲法の成立した歴史的背景を無視した解釈は,憲法の正しい解釈とはいいえないであろう」(田中二郎『日本における信教の自由—国家と宗教との関係—』p.14,国際宗教研究所,1959).<復> 国家と宗教との関係の類型としては,例えば,次のような分類がなされるのが一般的である.<復> 「①宗教的権威(力)と政治権力が統合される祭政一致,②国教制度の下で他宗教の自由も認める宗教的寛容,③国家と宗教を分離する政教分離」,「②と③は信教の自由を実質的に保障しようとする点で①と異なる.イギリス,イタリアなどは宗教的寛容を原則とするが,アメリカ,日本では政教分離を建前としている」(「b.政教分離原則」久田栄正他共著『憲法・人権論』p.62,法律文化社,1984).<復> ここで,わが国における宗教の社会的位置付けについて述べておかねばならない.わが国の宗教の社会的位置付けを理解するために,教育基本法(1947年3月31日,法律第25号)第9条「宗教教育」の条項を知ることが,その一助となろう.<復> 「宗教に関する寛容の態度及び宗教の社会生活における地位は,教育上これを尊重しなければならない」(前段).<復> 例えば,この条項によれば,「宗教の社会生活における地位は,教育上これを尊重しなければならない」と記されており,宗教に対する社会的存在理由が評価されていることがわかる.従って,政教分離原則が,国家と宗教の分離の原則であるからと言って,国家が宗教に対し,敵視しているわけではない.それでは,なぜ,例えば,宮沢俊義憲法学教授の学説に見られたように,政教分離規定において,「宗教をまったくの『わたくしごと』にする必要がある」(宮沢俊義「前掲書」)のだろうか.これが,いわゆる→宗教の私事性/・・・・・・←を巡る重要なテーマの一つである.<復> この重要な課題を解くかぎは,宗教の私事性そのものを解くことにある.宗教は本来私事([ドイツ語]Privatsache)であり,国家の影を必要としない.「宗教は宗教それ自体によって生きもし,死滅するのであって,つまり宗教の生き死には宗教それ自体の問題」であって,「国家権力の介入や,宗教と国家との癒着は,あってはならない」(「『政教分離』の一般原則について」西川重則『天皇の神社靖国』p.82,梨の木舎,1988).<復> この点について,藤林益三最高裁長官(当時)は,津地鎮祭違憲訴訟最高裁判決(1977年7月13日)の少数意見の立場から,次のように力説した.<復> 「真理を決定するものは,真理それ自体であり,それは歴史を通して,すなわち人類の長い経験を通して証明せられる.真理は自証性をもつ.しかし,自ら真理であると主張するだけでは,その真理性は確立せられない.それは,歴史を通してはじめて人類の確認するところとなるのである.宗教に関しても,真理は自証性を有するものであるといわなければならない.したがって,真の宗教は,国家その他の世俗の力によって支持されることなく立つべきであり,立つことが可能なのである.そして宗教は,その独立性こそが尊重せられるべきである」.<復> つまり,宗教は宗教そのものの独立性が問われているのであって,宗教の自証性は,歴史において,まさに,証明せられるべきものである.キリスト教の歴史において,私たちは,以上の真理性を知ることが重要であろう.いわゆる「教会の自律性」の主張も,以上のことと深い関係があると言えよう.<復> 例えば,ヨーロッパ精神史の中で,コンスタンティーヌスによるキリスト教の公認(313年),テオドシウス皇帝によるキリスト教の国教化(395年)が果した役割,その功罪は,今後の真剣な検討が求められよう.ウェストファリア条項(1648年),ナントの勅令(1598年).その廃止(1685年),あるいは,英国王を「信仰の擁護者」(議会で正式に承認された1544年—)とするに至った等々の本当の理由は何であったと言うべきだろうか.国家と宗教との正しい関係の保持・確立の面から見て,ヨーロッパの精神史はどのような推移をたどってきたのだろうか.英国の場合は,明らかに,国教是認と他宗教の信教の自由の両立可能を前提とした宗教政策と言うべきであろう.しかし,果して,他宗教の信教の自由が具体的に保持され,確立されていると言えるだろうか.他宗教あるいは宗教を持たない人々に対する不平等はないと言えるだろうか.課題は残ろう.ただし,「英国人の家(家庭)は城である」と言われ,警察官の不当な介入,無許可の訪問は許されない.→私/・←の人権が確保されているからである.<復> こうした歴史的文脈の中で,日本における政教分離の本質を正しく認識するために,宗教の私事性,宗教の「わたくしごと」の的確な理解が不可欠の前提となろう.日本的伝統,慣習,習俗的な文脈でとらえられがちな「私事(わたくしごと)」は,「公事」優先の中で考えられているのであって,ここで述べられている「私事」とは異質である.ここでの「私事」は,主体的自由な決断による選択,「公」と「私」との緊張関係,すなわち,日本的「公」優先の論理に無原則に追随する大勢順応型の姿勢ではなく,言葉の最も厳密な意味で,個の尊厳の確立にかかわる「私」の論理の構築を目指す主体的自由の主張の意味である.もちろんキリスト者にとって,「神のみが良心の主」(「ウェストミンスター信仰告白」20:2)であり,人間の良心が最高・究極の無謬判断をなし得るとは,私たちは信じない.究極の権威は聖書の神にあるのであって,人間の良心は,神のみことばにのみ責任を負う(矢内昭二『ウェストミンスター信仰告白講解—わたしたちの信仰告白』p.207,新教出版社,1969).<復> 「およそ宗教というものは,政府の後楯を持つことによって堕落する.本当の意味での宗教ではなくなる.宗教は世俗の権力による『けがれた倒錯(unhallowed perversion)』を許すには,あまりにパースナルであり,あまりに神聖であり,あまりに至純である」(高柳信一「政教分離の原則」津地鎮祭違憲訴訟を守る会編『津地鎮祭違憲訴訟』p.175,新教出版社,1972).<復> 「宗教はパーソナルである」ということは,極めて重要な概念であり,宗教の私事性を理解する不可避の前提と言えよう.宗教,すなわち,神と人との関係は,文字通りパーソナルであり,神とその人との関係であって,国家の介入,影響を許さない性質のものである.伝道が最も深い意味で,人と人との人格的関係の中でなされることを知れば,そこに国家の影を感じさせることはあり得ないことに気付くであろう.政教分離が近代国家の形成過程にあって,その重要性が認められるに至ったのは,むしろ自明と言わねばならない.<復> パウロが,ユダヤ人から迫害を受け,法廷に引っ張って行かれた時,アカヤの総督ガリオが,パウロの無罪を認めた(使徒18:12以下)のも,その後,パウロが上訴権を行使し(25:11),ローマ行きの目的を果したのも,摂理によるが,要因の一つは,パウロが確信していた新しい道・キリスト教が国家権力によって,「自分たちで始末をつける」べき宗教として認められたことによろう.<復> 幸い,その時代において,ローマ法がパウロにとって有効に機能したことも事実であった.と同時に,パウロが熱情をもって,イエス・キリストを宣べ伝えるとともに,この世の知恵を最善を尽して用いることができたことを忘れてはならない.ローマ法によって,上訴権([ラテン語]provocatio)を正当に行使し得たことが,パウロの最大の祈りであったローマ行きを可能にさせたことは否定できない(ローマ1:10).「御子の福音を宣べ伝えつつ霊をもって仕えている神」が,「あかしをしてくださる」と,パウロは記している.そのパウロが,なぜ「上訴権」を行使したのだろうか.神の摂理にすべてを任せればよいはずのパウロが,なぜローマ法を行使したのだろうか.ローマ法は,いわゆる国家と宗教の分離にかかわる法であり,紛れもなく,この世の法であり,永遠の法と言われる聖書の律法とは異質である.ここに神が,特別な啓示と一般の法律との関係と区別とを峻別しつつ,同時に,神の国の進展のために,ローマ法の行使をパウロに許されたみこころを知ることができる(参照A.N.シャーウィン・ホワイト『新約聖書とローマ法・ローマ社会』日本基督教団出版局,1987).<復> ひるがえって,わが国の宣教の課題としての文脈の中で,信教の自由の確立への苦難の歴史の学びと,信教の自由を完全に保障するための政教分離原則の正しい解釈・適用による政教分離規定の定着化への努力の重要性を痛感せざるを得ない.特に,戦後45年を経過した今日もなお,信教の自由の重要性が真正面から問われず,従って,その完全な保障としての政教分離原則の歴史的・今日的意義が自覚的に認識されていないのはなぜなのか一考に値しよう.<復> 田中二郎憲法学教授が,「このような憲法(日本国憲法)の成立した歴史的背景を無視した解釈は,憲法の正しい解釈とはいいえないであろう」と強調したのは,1959年の時点であった.その彼が,「明治憲法時代の考えかたが,今なお,根強く残存し,どうかすると,『神社は宗教にあらず』との口実のもとに,あたらしく芽をふき出し,『信教の自由』および『政教分離』の原則をゆさぶり,これを動揺させるような危惧が,全然ないとはいえないのである」と結んでいる(参照田中二郎「前掲書」pp.14, 24).31年前,すなわち,対日講和条約調印(1951年)後の戦前逆流現象を憂えての一文であった.<復> 今日,田中教授が憂えた状況が急速に顕在化していることは誰も疑えないであろう.先に記した通り,国家と宗教との癒着を企図する諸現象は跡を絶たない.靖国・護国神社「公式」参拝の定着化運動は根強く進められている.一方,「公式」参拝違憲訴訟は原告側が敗訴を繰り返している.しかし,それらの理由は明白である.もしも,政府が,日本国憲法の生命である信教の自由と政教分離原則の保持・確立のために,自らに課せられた責任(日本国憲法第99条「憲法尊重擁護義務」)を具体的に果し,日本国憲法の理念である人権尊重・平和主義・国際協調主義を基本とする憲法政治に専念するならば,日本の憲法政治は大きく変るであろう.<復> 同時に,キリスト者を初めすべての国民が,日本国憲法第12条前段,すなわち,「この憲法が国民に保障する自由及び権利は,国民の不断の努力によって,これを保持しなければならない」の文言を生きる日々の歩みを歩み続けるならば,日本の社会は大きく変えられるであろう.少なくとも,その中核的条項である第19条(思想及び良心の自由),第20条(信教の自由,政教分離)及び第21条(集会・結社・表現の自由,通信の秘密)について,国民が精通し,憲法感覚を鋭敏にし,憲法原則に成熟するならば,従来の社会通念は一変するであろう.<復> その時,私たちキリスト者は,主のみこころである「敬虔に,また,威厳をもって,平安で静かな一生を過ごすため」に,この国にあって,何をなすべきかを,むしろ深く教えられるであろう(参照Ⅰテモテ2:1‐7).<復> ここで,私は,信教の自由と政教分離との密接不可分の関係を強調しておきたい.特に日本の歴史,中でも,1868年以降の日本の歴史にあって,国の内外特にアジアに対して及ぼした諸害悪を心に刻みつつ,文字通り「過去の清算」のために,私たちは天皇制国家・国家神道体制の下で,何があったかを事実に即して学び続け・継承し続けることの重大な責任のあることを記しておきたい.その学びは,政教一致・祭政一致の憲法体制の中で,キリスト教も含めて,どのような罪をアジアの国々,隣人に犯したかについて,神と隣人の前に正直に告白することができる類のものでなければならない.私たちは,故意の罪と,知らずして犯す罪のあることをみことばから教えられている(参照詩篇19:12,13)のだから,それを謙遜に受け入れつつ,歴史的諸事実を体得しなければならない.アジアの国々,民衆を殺した数が2千万以上であることを思う時,そして,その背景に,神権天皇思想があったこと,そしてその本質的部分は現在の象徴天皇制の中にも連続して残されていることにも留意し,その払拭を目指しつつ,信教の自由・政教分離の保持・確立への道を歩み続けることの今日的意義を重ねて力説しておきたい.少数者の人権・いと小さき生命が正当に守られることが,信教の自由・政教分離の重要な存在理由だからである.<復> 最後に,次の文章を採録して終りとしたい.<復> 「国家の権威によって新しい宗教ないし教訓を作るという考え方は,今日わが国で流行しておりますけれども,道理に照らしますと,これは奇妙な現象である」(森有礼の「信教の自由にかんする建白書」阿部善哉『政教分離』p.293サイマル出版会,1990).<復> 「その(信教の自由の)目的とするところは,各個人がその精神的,宗教的欲求をいかなる外的権威に妨害されることもなく,自由に追求しうる社会状態を確保するにある」(西川重則「前掲書」pp.70—1).<復> 「分離は自由を保障し,自由は分離を要求する」(レオ・プェファー.ロングアイランド大学教授・憲法学—アメリカ修正1条の研究家として有名.参照西川重則「前掲書」p.107).日本社会にあって,政教分離が信教の自由と車の両輪の関係にあることを示していることを考えていただけよう.→信教の自由,国家と教会,神道とキリスト教,日本の祭とキリスト者.(西川重則)
(出典:『新キリスト教辞典』いのちのことば社, 1991)

新キリスト教辞典
1259頁 定価14000円+税
いのちのことば社